売戸建住宅 さくら市 草川 (氏家駅) 2階建 5LDK

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価格 1,198万円 間取り 5LDK
交通 ＪＲ東北本線 / 氏家駅 徒歩22分
所在地 栃木県さくら市草川
築年月 1981年3月(築45年2ヶ月) 建物面積 155.11㎡ 土地面積 公簿 320.00㎡
私道負担面積 -

ポイント

駐車場３台分以上　南向き　二世帯向き　閑静な住宅街　庭10坪以上

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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さくら市草川の間取りが３ＬＤＫ＋２ＤＫ（４ＬＤＫ＋２ＤＫに変更可）の戸建住宅です。水周り設備・玄関ともに２世帯分ありますので独立した二世帯住宅として利用出来ます。
  • 南側より撮影
  • 南東側より撮影
  • カーポート
  • 東側より撮影
  • 南東側より撮影
  • 玄関（３ＬＤＫ側）
  • リビング（３ＬＤＫ側）
  • キッチン（３ＬＤＫ側）
  • 洗面（３ＬＤＫ側）
  • 浴室（３ＬＤＫ側）
  • １Ｆトイレ（３ＬＤＫ側）
  • １Ｆ和室（３ＬＤＫ側）
  • ２Ｆ和室（３ＬＤＫ側）
  • ２Ｆ洋室北側部分（３ＬＤＫ側）
  • ２Ｆ洋室南側部分（３ＬＤＫ側）
  • バルコニー（３ＬＤＫ側）
  • 玄関（２ＤＫ側）
  • キッチン（２ＤＫ側）
  • ダイニング（２ＤＫ側）
  • 洗面（２ＤＫ側）
  • 浴室（２ＤＫ側）
  • １Ｆトイレ（２ＤＫ側）
  • ２Ｆ和室（２ＤＫ側）
  • ２Ｆ洋室（２ＤＫ側）
  • バルコニー（２ＤＫ側）

    アピールポイント

    〇ポイント〇
    建坪４６坪の二世帯住宅
    間取り５ＬＤＤＫＫ（３ＬＤＫ＋２ＤＫ）から６ＬＤＤＫＫ（４ＬＤＫ＋２ＤＫ）に変更可能
    ５月２日までは現況販売の為、ご自身の好みに合わせてリフォーム出来ます。
    （リフォーム費用は住宅ローンに組み込むことも可能です。）
    お気軽にお問い合わせ下さい。

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ東北本線 / 氏家駅 徒歩22分
    その他交通 -
    所在地 栃木県さくら市草川
    物件種目 売戸建住宅
    価格 1,198万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 出窓　上水道　下水道　プロパンガス　電気　トイレ２ヶ所　浴室に窓あり
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考 バルコニー：あり
    主要採光面：南向き
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 さくら市草川　戸建住宅
    間取り(内訳) 5LDK（和 7･6･6　洋 10.8･6　LDK 16.5） 建物面積 155.11㎡
    土地面積 公簿 320.00㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1981年3月(築45年2ヶ月) 階建 2階建
    駐車場 有　無料 建物構造 軽量鉄骨造
    土地権利 所有権 都市計画 非線引区域
    用途地域 １種中高 接道状況 角地：２方道路　北東8.0m 公道　南東4.0m 公道
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 6990089084 管理番号 -
    情報公開日 2026/03/27 次回更新予定日 2026/04/26

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)大和住宅

    交通：
    ＪＲ東北本線／宇都宮
    　　　【バス】戸祭小学校入口　停歩1分
    住所：
    栃木県宇都宮市戸祭２丁目６－２３　大橋ハイツ１０２
    TEL：
    028-666-8961
    FAX：
    028-666-8962
    所属団体など：
    (公社)栃木県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    栃木県知事免許（１）第５２７９号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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